BIMソフトのひとつである「Revit」に興味をお持ちではないでしょうか。例えば、業務に活用したい、操作方法を学びたいと考える方も多いはずです。
そこでこの記事では、BIMソフトのRevitの特徴や他BIMソフトとの比較についてまとめました。また、RevitでのBIMモデル・データの考え方やおすすめのBIM・Revitセミナーについても紹介しているので、BIMやRevitの理解を深める参考にしていただけると幸いです。
Revitとは?
Revitとは、アメリカに本社をもつ3Dソフトウェア開発会社「Autodesk」が提供しているBIMソフトのことです。3Dモデル(BIMモデル)を制作するメインツールとして使えるほか、次の目的でRevitを利用できます。
- 3Dビジュアライゼーションによるプレゼンや資料作成
- 図面や数量を含むプロジェクト管理
建築・土木業界において欠かせない図面作成・数量管理に役立つのがRevitの魅力です。直感的な操作で作図できることはもちろん、自動化機能や豊富なプラグイン・アドオンを利用できます。
またRevitで作成したデータは、Autodesk社が提供する他のBIMソフトと連携して利用できるのがポイントです。設計・施工・維持管理まで、業務をワンストップで管理できるツールとして、国内でも多くのユーザーがRevitを導入しています。
Revitについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご参考ください。
BIMとは?
Revitは建築・土木業界で利用されているBIMソフトですが、そもそも「BIM」とはどういったものなのでしょうか。結論として、BIMとは「3Dモデルをベースとして作図効率を高める考え方」のことです。
またBIMは、2D図面をベースとして作図するCADの効率を向上できるツールとして登場しました。CADの場合、平面図、断面図、横断図など、各種図面を手作業で作成しなければなりません。一方BIMは、3Dモデルを作成すれば、手軽に2D図面を生成できるのです。
日本では2009年からBIMの考え方が浸透し始めました。そして2023年には、BIM原則導入が目指されるなど、今や建築・土木業界になくてはならない考え方となっています。まだBIMソフトを導入していないのなら、Revitを含むBIMソフトの導入を検討してみてください。
BIMについて詳しく学びたい方は以下の記事をご参考ください。
RevitとBIMの関係
BIMソフトのひとつであるRevitですが、現在国内ではどのような取り扱いがなされているのでしょうか。RevitとBIMの関係の深掘りをしつつ、どのようなことに利用できるのか詳しく見ていきましょう。
- 国土交通省の基準を満足している
- Revitでチーム設計を効率化できる
- 全業務をBIM対応化したいならAECCがおすすめ
国土交通省の基準を満足している
まず、Revitは、国土交通省が定める「官庁営繕事業におけるBIM活用ガイドライン」の条件を満たすBIMソフトです。例えば、2023年現在では、次のようなBIMに次のような機能が求められています。
【設計におけるBIM活用】
- 建築物の外観及び内観(一部)の提示
- 概算工事費の算出
- 設備計画の検討及び干渉チェック
- 設計条件の適合確認
- 実施設計図書(一般図等)の作成
- 実施設計図書(詳細図)の作成
【工事におけるBIM活用】
- 施工計画、施工手順等の提示
- 干渉チェック
Revitは、上記のBIMに求める基準を網羅しています。BIMソフトの中には、上記条件を満たせないソフトもあるため、Revitは安心して導入できるソフトだと分かります。
Revitでチーム設計を効率化できる
RevitとBIMの関係を知るうえで重要なのが、Revitにはチーム設計の機能があるということです。1つのプロジェクトを複数人で同時に操作できることはもちろん、離れた場所にいるユーザーと共有できます。
通常、作図やプロジェクト管理といえば、1人のユーザーが操作したら他のユーザーは同じ作業状況をチェックできないのが当たり前でした。一方、Revitのコラボレーション機能を使えば、社内ユーザーのみならず発注者や委託業者とつながることができます。
BIMを複数のユーザーで同時進行できることから、設計・施工・維持管理といった業務を従来業務よりも効率化できるのが魅力です。
全業務をBIM対応化したいならAECCがおすすめ
Revitは、BIMソフトの中でも作図やプロジェクト管理に利用できるのが特徴です。ですがほかにも、次のようなことをBIMソフトで実施したいと考える方も多いのではないでしょうか。
- 地形モデルの作成・編集・解析
- 3D施工ステップ図の作成
- 交通シミュレーションの実施
- 点群データの取得
それならぜひ、Autodesk社のBIMソフトをまとめて利用できる契約プラン「AECC」を導入してみてください。AECCは単体ソフトを2つ契約するよりもお得に利用できるのが魅力です。業務プロセスのほとんどをBIM対応化できるので、導入を検討してみましょう。
Revitと他BIM対応ソフトとの比較
Revitの導入を考える際には、他メーカーから提供されているBIMソフトと比較することが重要です。例えば、2023年時点では次のようなBIMソフトが提供されています。
BIMソフトの名称 | BIMソフトメーカー | ライセンス | 体験版の有無 |
Revit | Autodesk | サブスクリプション | あり |
Archicad | Graphisoft | 永久ライセンス
サブスクリプション |
あり(solo版はなし) |
GLOOBE | 福井コンピュータアーキテクト | 永久ライセンス | あり |
Rebro | NYKシステムズ | 永久ライセンス
サブスクリプション |
なし |
Vectorworks | A&A | 永久ライセンス
サブスクリプション |
あり |
BIMソフトごとに機能性の違いがあることはもちろん、契約プラン・料金の種類、体験版の有無が異なります。ちなみにRevitは国内シェア率60%を超える人気のBIMソフトです。人気メーカーのソフトを導入したいのなら、Revitを含むAutodesk製品をおすすめします。
RevitでのBIMモデル・データの考え方
RevitでBIMモデルやBIMデータを制作するのなら、概念や種類について理解しておくことが大切です。BIMモデル・データをどのように活用できるのか、Revitの使い方を知る参考にしてみてください。
- Revitで作成するBIMモデルの概念
- Revitで対応できるBIMデータの種類
Revitで作成するBIMモデルの概念
Revitで作成するBIMモデルは、基本的に3Dモデルで管理します。このとき、BIMモデルには次のような情報を付与できます。
- 位置座標情報(XYZ座標)
- 属性情報(寸法・材質・重量)
- テクスチャ情報
例えば、位置座標情報は、現実に即した世界測地系の情報を当て込むのが一般的です。現実世界と同じ場所にBIMデータを作図し、地形情報などと組み合わせながら「現実に即した検討」を実施できます。
また、寸法や材質、重量といった属性情報があれば、その情報を整理して「数量計算の自動化」「概算金額の算出」に利用できます。またテクスチャ情報を付与すれば、リアリティのある見た目を表現して「デザイン検討」に活用できるのが特徴です。
Revitで対応できるBIMデータの種類
Revitでは、主に次のデータ形式・拡張子を取り扱うことができます。
拡張子のグループ | 拡張子の名称 |
Revitのネイティブ形式 | RVT、RFA、RTE、RFT. |
CAD形式 | DGN、DWF、DWG、DXF、IFC、SAT、SKP. |
イメージ形式 | BMP、PNG、JPG、JPEG、TIF. |
その他の形式 | ODBC、HTML、TXT、gbXML. |
Revitは、自由度の高いBIMソフトです。例えば、他のBIMソフトで作成したCADデータを読み込むことによってRevitにデータを反映できます。逆にRevitで作図したデータをCAD形式のデータで出力すれば、他のBIMソフトでもRevitで作成したデータを読み込めます。
またRevitでは、プロジェクトを管理する「RVT」、テンプレートを管理する「RTE」、ファミリを管理する「RFA」、すべてを管理する「RVT」に分けて保存できるため、作成したデータを別のRevitのデータに活用できるのも使いやすいポイントです。
RevitとBIMについて学べるセミナー
RevitやBIMのことを深く学びたいのなら、セミナーに参加することをおすすめします。初心者にも分かりやすくRevitやBIMについて解説しているセミナーが豊富ですので、定期開催されている次のセミナーに参加してみてはいかがでしょうか。
RevitとBIMについてのよくある質問
RevitやBIMについて、まだ分からないこと、不安なことをお持ちの方もいるはずです。最後にRevitやBIMに関するよくある質問を3つまとめました。不安干渉の参考にしてみてください。
BIMソフトのRevitについてのまとめ
今回は、Autodesk社が提供する「Revit」の特徴や、BIMという考え方との関係性、またBIMモデル・データの考え方についてご紹介しました。Revitを含むBIMソフトは、2023年以降の建築・土木業界で欠かせないツールです。その中でもRevitはAutodesk社が提供する豊富なBIMソフトと連携できる魅力をもっています。
RevitやBIMのことを詳しく学びたいとお考えなら、まずはセミナーを利用して基礎知識を身に付けることをおすすめします。気になるセミナーを見つけて参加してみてはいかがでしょうか。